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MBAに関心5割近く(09年10月22日・木、日本経済新聞) [ニュース]

~MBAに関心5割近く~
日本経済新聞によると国内でMBAの講義を受けてみたいというアンケートの結果、
●受けてみたい(13.9%)
●どちらかと言えば受けてみたい(34.6%)
と合計48.5%の人が関心を示した。

理由は、
●『職務上、必要な印象・スキルや経営に関する理論を学びたい』が56.0%で最多であった。

逆に、講義を受けたくない人の理由は、『お金がかかる』、『仕事との両立が難しい』、『時間がない』であった。

人気校ランキング
~東日本~
●慶大院経営管理研究科(21人)
●青学大院国際マネジメント研究科(17人)
●産能大院総合マネジメント研究科(17人)
●早大院商学研究科(17人)

~西日本~
●神大院経営学研究科(25人)
●九大院経営学府(23人)
●京大院経営管理教育部(19人)

※回答者数は、東日本が333人、西日本は179人。
統合.jpg    

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これらのことから、現在のような、経済状況下において、仕事の量が減り、または、残業規制が続き、仕事に時間を捧げなくて良い環境ができているため、お金にさえ余裕があれば、仕事と両立可能なMBAを取得することを検討している人が増えていると考えられる。

BY MOTO30
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パンデミックの恐怖~新型インフルエンザについて(ブタインフルエンザ)~ [ニュース]

新型インフルエンザ(ブタインフルエンザ)の疑い症例が日本でもあるとして、5月1日未明、舛添厚生労働大臣が緊急記者会見を行った。
masuzoe.jpg

毎日新聞によれば、国内初の疑い症例が確認された高校生は、4月25日にカナダより飛行機にて帰国しており、日本では4月28日から機内検疫を実施していたため、すり抜けた可能性がある。(毎日新聞、2009年5月1日)としている。
また、読売新聞によれば、この疑い症例が出た場所は横浜市であり、「精密検査を行わないと新型インフルエンザかどうかわからない」と強調した。なお、最終診断までには3日かかるとのことである。(読売新聞、2009年5月1日)としている。

さて、新型インフルエンザ(ブタインフルエンザ)についての内容と、対策をまとめてみたい。
 ブタインフルエンザとは、1976年にアメリカで発症したインフルエンザであるが、発病が疑われたのは数人だったが、500人以上が感染していたことが分かったことがある。
 今回、2009年4月24日、メキシコのコルドバ保健相が同国でブタインフルエンザにより20人が死亡し、さらに40人の死因がブタインフルエンザだった可能性があり調査中だと発表したことから問題となった(wikipedia)。

 特に、感染可能期間として、『発症後7日目まで他者に感染する可能性がある』、また『7日間以上症状が継続するものは、その症状が消失するまで感染性を有する可能性があると考えるべきである。』とされている。
 また、疑い症例とは、熱性の急性呼吸器症状をしめしている者で、発症前7日以内にブタインフルエンザA(H1N1)ウイルス感染症の確定患者と密に接触した者と定義される。
 なお、濃厚接触とは、確定および疑い患者の約2m(6フィート)以内にいたことをいう。
 また、急性呼吸器症例とは、以下の少なくとも2つの症例が最近出現した場合をいう。
 鼻汁又は鼻閉、咽頭痛、咳(発熱又は熱っぽさの有無は問わない。)
医療施設におけるブタインフルエンザA (H1N1)ウイルス感染が確定もしくは疑われる患者の診療における感染制御の暫定ガイダンス 4月25日午前10時公表

なお、対策としては、『新型インフルエンザから身を守る知っておきたい感染予防策』がYouTubeにある。
新型インフルエンザから身を守る知っておきたい感染予防策.jpg

要約すると、
1)咳やくしゃみ等による感染を防ぐため、マスクを着用する
2)積極的に手洗いやうがいを行う
3)発熱や咳などインフルエンザ様の症状がみられた時は、現地の医療機関を受診する
ことを心がけること。
ブタインフルエンザに関するQ&A 4月26日 (保健所用:暫定版)

詳細は、下記のことである。
・帰宅後や不特定多数の者が触るようなものに触れた後の手洗い・うがい を日常的に行うこと
・手洗いは、石鹸を用いて最低15秒以上行うことが望ましく、洗った後は、清潔な布やペーパータオル等で水を十分に拭き取ること
・感染者の2メートル以内に近づかないようにすること
・流行地への渡航、人混みや繁華街への不要不急な外出を控えること
・十分に休養をとり、体力や抵抗力を高め、日頃からバランスよく栄養をとり、規則的な生活をし、感染しにくい状態を保つこと
個人、家庭及び地域における新型インフルエンザ対策ガイドライン

なお、発病前に診断できる検査がないとされている。
ブタインフルエンザに関するQ&A 4月26日 (保健所用:暫定版)

ブタインフルエンザ.jpg

 パンデミックになったと同時に、日本に持ち込まれている、または潜伏している可能性があると考え、自ら感染者にならないよう対策を取るのが望ましいとMoto30は思う。
 今回の判定結果に限らず、マスクの着用、うがい・手洗いを積極的に実施し、自身が感染者にならないようにするのと同時に、病原菌をまき散らしたくないものである。

また、厚生労働省が特設サイトを作っている。現時点では、この特設サイトのリンクは完全でないところが見受けられるが、熟読しておきたい。
ブタインフルエンザ_厚労省.jpg
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今週末は、地球のこと、考えてみませんか?~EARTH DAY~ [ニュース]

4月22日は、Earthday ということで、4月18日・19日は、Earth Day Tokyo 2009が開催される。
開催場所は、代々木公園、明治神宮、渋谷、原宿など。
今年のテーマは、『Go! Ethical』

もともと、アースデイとは、1970年にアメリカで誕生し、地球のかかえる問題に対して人びとに関心をもってもらおうと考え、地球への関心を表現する多彩なイベントです。日本でも、1990年から開催され、2008年では12万5千人が動員されています。

earthday.jpg

今回は、主に、ライフスタイル、音楽、女性子ども、食・農、自然、NPOボランティア、地球環境、エネルギー、国際協力フェアトレード、動物といったトピックスで、速報ステーションで取り上げられます。
earthday2.jpg

あなたの地域で開催されるEarthday探して、参加してみませんか?
earthday3.jpg
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もう皆が利用・知っている環境省のサイトに新しい仲間がお目見え。 [ニュース]

環境省の外郭サイトと言えば、色々なものが思い浮かぶであろう・・・。
たとえば、『チーム・マイナス6%』のサイト、『Re-style』のサイトには、毎日の生活・エンターテイメントにヒントが一杯。

最近、当たり前になり始めたクールビズやウォームビズ。
エコドライブや過剰包装を断ろうといったことは、『チーム・マイナス6%』に昔から書かれている。

また、リデュース、リユース、リサイクルをテーマにしたライフスタイルの提案をしている『Re-style』には、渋谷ギャル社長の藤田志穂さんのTalkが取り上げられたり、
Re-style Liveでは、木村カエラさんやGLAYがLiveをしたり、
読んでいて楽しいコメントや参加して楽しいイベントがある。

そして、今回、省エネ製品買換ナビゲーション『しんきゅうさん』が新しくお目見え。

是非、定額給付金が支給されることになった今、エコ商品に買換して、自分の懐の具合に、エコに、話題や自慢になる良いことしてみませんか? その行動が、『過去は変えられなくても、未来は変えられる。』

~しんきゅうさん~
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しんきゅうさん2.jpg

しんきゅうさん3.jpg

~チーム・マイナス6%~
チームマイナス6%.jpg

~Re-style~
Re_style.jpg
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トヨタが 『トヨタ「生物多様性ガイドライン」』 を取りまとめる。 [ニュース]

「生物多様性」守れ トヨタがガイドライン
http://www.business-i.jp/news/sou-page/news/200809110022a.nwc

『トヨタ自動車は、地球全体に多種多様な生物が存在、繁栄していることを意味する「生物多様性」を守るための指針「トヨタ生物多様性ガイドライン」を取りまとめ、今後はこの指針に沿って、自動車・住宅事業などを通じた具体的取り組みを進めていく方針を打ち出した。トヨタをはじめとする多くの民間企業が近年、二酸化炭素(CO2)排出量の削減といった地球環境対策に取り組んでいる。しかし、企業レベルの活動で生物多様性に関する指針をまとめるのは珍しいという。 』

トヨタが進めている生物多様性に関する取り組み
項目
●工場排水の影響評価
●サステイナブル・プラント
●燃費向上・排水ガス低減
●「トヨタの森」運営
●中国河北省での植林
●フィリピンでの植林
●環境助成プログラム

(部分抜粋)

(Click me)
トヨタ生物多様性ガイドライン.jpg
(Click me)


日経ビジネス『トヨタの執念 原材料と戦う新発想』
http://business.nikkeibp.co.jp/article/podcast/20080828/169085/
●解は自然界にあり ~ダーウィンから始まったクルマの作り直し~
●人間を真似た「クラウン」の脳
●「システム」単位でコストを下げる

などのように、トヨタでは、生物・人間の生命システムを活用しようとしている。



ともすれば、人間や機械は自然を超越したと思いがちであるが、その自然の力を軽視してしまったが故、人間は自然に逆襲されているのではないだろうか。

改めて、この本来はすば抜けて素晴らしい自然の叡智・自然の能力(自然選択と適者生存を繰り返し進化してきた生物・生命が持つ潜在能力(原始生命誕生から40億年、ヒトの誕生から20万年の間に蓄積し絶滅せずに、進化し続け獲得してきた能力))を見直して、保全するのだけでなく、活用する時代になって来ているのだと思う。(それは、これまでの生物機能という活用だけでなく、生命システムとしての活用や考え方、適応し進化してきた仕組みを取り入れるということであり、部品や装置、製品だけでなく、もしかしたら組織や会社のあり方においても活用できるのかもしれない。)
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突然の辞任 福田首相 [ニュース]

福田首相が、2008年9月1日21時に、辞任表明を出した。

福田首相は、2007年9月26日に安倍内閣の後、第91代内閣として、1年弱の任期であった。
この間、おそらく夢であったG8を洞爺湖サミット(2008年7月7日〜2008年7月9日)を議長国として行い、2008年8月2日に内閣改造を行っている。

この突然の辞任にとても驚いた。
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次世代の乗り物 [ニュース]

あなたは、新しい乗り物ってどんな物をイメージするのだろうか?

昔は、速く、そして、格好良い乗り物。
スポーティーで、誰よりもクール。

そんなイメージだったのかもしれない。
でも、きっと今は・・・。

エコロジーな乗り物。
ちょっとしたショッピングや、歩きまわるときにも、疲れない乗り物。
可愛くて、キュートな乗り物。

そんな新しいコンセプトの新しい乗り物
WingletをTOYOTAが開発した。

Toyota_winglet のコピー.jpg

これまでは、18歳以上じゃないと乗れなかった自動車。
これからは、駅の中を沢山歩かなくてはいけなかった通学や、海外旅行するときに歩き回ったり、重たいものを運ぶ際に面倒であったものを、だれでも。中学生でも、高校生でも、免許を持ってない人でも乗り回することができそう・・・。

早く実用化されることが期待され、可愛く乗りたい次世代の乗り物である。

・・・。そしてエコで、エネルギー効率が高く、自動車のようなそれ自体を動かすエネルギーの方が、対象物を動かすよりもエネルギーがかかるなんてことは少なくなくっていると思う。・・・素晴らしい乗り物♪

これらを充電するスタンドが、ソーラーパネルがついていて、ほとんど無料に近いともっと良いのにな♪
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温室効果ガス排出権、ハンガリーからの買い取りで覚書調印 [ニュース]

 【ウィーン=石黒穣】日本、ハンガリー両国政府は18日、日本がハンガリーから温室効果ガスの排出権を買い取るための覚書に調印した。

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 都議定書で規定する国際排出権取引制度を活用するもので、実際の売買は2008年から始まる見込み。日本政府が排出権を外国政府から直接購入するのは初めて。

 調印式は首都ブダペストの環境水利省で行われ、ハンガリー側はガボル・フォドル環境水利相、日本側は鍋倉真一大使が署名した。取得量や金額は今後決める。覚書ではハンガリーが売却益を環境対策に充てることを明記した。同国は産業の停滞により排出枠が余っており、08年に約1000万トンを売却する計画で、オーストリアなども購入に意欲を見せている。

 日本政府はチェコとも同様の覚書の調印に向けて最終的な詰めに入っている。

2007年12月18日22時7分  読売新聞)
http://www.yomiuri.co.jp/politics/news/20071218ia21.htm

温暖化ガス、09年目標に枠組み・バリ会議閉幕 [ニュース]

 【バリ=野間潔】地球温暖化防止を話し合う国連気候変動枠組み条約締約国会議(COP13)は15日、2013年以降の新たな温暖化ガス削減の枠組み(ポスト京都議定書)作りに関し、09年末までを交渉期限とする行程表「バリ・ロードマップ」を採択し閉幕した。削減の数値目標は今後議論するが、途上国にも削減努力を求め、先進国を対象にした京都議定書より踏み込んだ。日米中など主要排出国がすべて参加する枠組みができたことで、地球規模の温暖化対策は新たな段階に入った。

 ポスト京都と現在の京都議定書との最大の違いは「すべての国が参加する枠組み」である点。15日、中国、インド、パキスタンなど温暖化ガス削減に難色を示してきた途上国も一部の文言を修正することで削減努力を受け入れた。世界最大の排出国で京都議定書から離脱した米国もドブリャンスキー国務次官が「今後2年間(ポスト京都作りに)強くコミットする」と強調、行程表に合意した。 (21:50)

http://www.nikkei.co.jp/news/past/honbun.cfm?i=AT2G1500N%2015122007&g=G1&d=20071215

日本経済新聞  2007年12月15日


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